車屋さんが店舗集客を成功させる為には？広告の活用法は？

店舗集客をするにあたって色々と集客方法などをリサーチしているかと思います。

そこで必ず出てくるのが「Web集客」です。

Web集客と聞いて、なんとなくはイメージがつくかと思いますが、「具体的に何をするの？」と思われる方も多いかもしれません。

店舗集客をする上で、オンライン・オフラインで出来る集客方法を無料・有料と重ねてご紹介いたします。

◯オンライン

▼無料
・Googleマイビジネス
・yahoo!プレイス
・SNSの運用

▼有料
・SEO対策(Webサイト)
・リスティング広告
・専用サイトへの掲載
・DSP
・SNS広告

◯オフライン

・交通広告
・チラシ

GoogleマイビジネスはGoogleが無料で提供している、Web上にビジネス情報を表示し管理することができるツールです。

Googleマイビジネスには様々な店舗情報を掲載できるため、Web上で自社店舗の看板をあげることが可能になります。

◯メリット

・エリアが含む検索結果で上位に表示される
┗「渋谷　自動車販売店」「新宿　居酒屋」のような業種×エリアなど
・上位に表示される事で新規顧客の獲得が出来る
・レポート機能でどういったユーザーにアプローチができたかがわかる

何といっても無料で使用可能で、検索結果の上部に表示されるため、登録していない店舗はすぐにでも登録することをおすすめします。

注意点としては、登録されたからといって必ずしも検索で上位表示されるわけではないということです。

もちろん近隣の競合店も登録していると思いますので、登録だけでは無く継続的に運用する事が重要になります。

上位表示方法につきましては、Googleのアルゴリズムによってランキング付けされておりますので、Googleのガイドラインに沿った運用を推奨いたします。

Googleマイビジネスについてこちら

ローカルSEOについてはこちら

Yahoo!プレイスにつきましては、GoogleマイビジネスのYahoo!版と考えて頂いて大丈夫です。

Googleが検索で70%程使用されており、残りの20％程はYahoo!になりますので、こちらも重ねて対策しておくことをおすすめします。
(残りはBingなど)

Yahoo!プレイスの登録はこちら

SNSの中でも最近ではInstagramを利用する店舗が増加傾向にあります。

その背景として、2016年から約20年の間で利用数が急成長しているSNSがInstagramになります。

SNSにおいても、無料で店舗の情報を発信しユーザーとの接点を持てるという点は店舗集客においてもコストがかからず導入ハードルが低いのでおすすめです。

どのSNSに注力するのがいいかについては、業種やターゲットによっても異なるため、自社店舗のターゲットに応じて選定するようにしましょう。

◯メリット

無料で多くのユーザーにアプローチでき、認知度の向上が期待できる点がメリットと言えるでしょう。

ユーザーにとって初めての店舗を訪れる際は少しは不安になるものです。

しかし、SNSを利用し、普段は見ることができない店舗の情報などを発信することで、ユーザーに安心してもらうこともできます。

また、企業アカウントを利用すればインサイトで分析することが可能になり、どういったユーザーへリーチしたのか効果検証が可能になります。

・プロフィールへのアクセス数
・インプレッション数
・リーチ数
・投稿の保存数
・ウェブサイトクリック数    etc….

などの情報を分析可能です。

◯デメリット

デメリットとしては、どういった内容を更新すればいいのかわからなくなってしまう可能性があることや、継続しての運用が難しいことなどがあります。

SNSの運用は継続性が非常に重要です。

継続的に運用を行うことでユーザーのユーザーとの接点も増え、徐々に認知度が向上します。

本格的にインスタグラムの運用を検討している方は、専門の運用会社もありますので、一度相談してみるといいかもしれません。

SEO（Search Engine Optimization）とは、自社サービスに関連するキーワードで検索された際に自社のWebサイトを上位に表示させるための対策のことです。

主にコンサルティングのサービス形態になり、相場としては月額20万～100万円程とサイト規模に応じて変動があります。

基本的には、対策するキーワードを上位に表示させるまでに、3～6ヶ月程の時間を要します。

◯メリット

自社サービスにキーワードで数多くの上位に表示する事で興味関心があるユーザーを自社サイトへ取り込むことが可能になります。

また、SEOは広告ではありませんので、広告と違って契約を終了した後でも上位表示していた物が消えるということはありません。

◯デメリット

検索結果の順位はGoogleのアルゴリズムによってランキング付けされていますので、コンサルティングサービスを行ったとしても必ず上位表示されるといった保証はありません。

また、広告ではありませんので、対象のキーワードで上位表示させるためには、期間を要します。

そのため、中長期的な対策が必要になります。

リスティング広告は検索連動型広告と言われ、広告主が設定したキーワードがユーザーにクリックされるごとに費用が発生するクリック課金方式になります。

なので、対象のキーワードが何回表示されてもクリックされなければ費用は発生しません。

逆に言えば、間違えてクリックされた場合でも費用は発生します。

◯メリット

購入意欲が高いユーザーが検索するキーワードに対しての広告掲載が可能なため、お問い合わせや購入に繋がるユーザーにすぐにアプローチすることができます。

◯デメリット

デメリットとしては、間違えてクリックされた際にでも費用が発生することです。

また検索結果に対する施策になりますので、よくSEOと比較されます。

・SEOは上位表示に時間を要する
・リスティングは広告なのですぐに表示される

・SEOは検索結果の自然検索枠に表示される
・リスティングは検索結果の広告枠に表示される

くらいは押さえておくといいでしょう。

種類は業種によっても異なりますが、次のような専用サイトへの広告掲載も手段の一つです。

・自動車：カーセンサー、Gooネット
・不動産：SUUMO、HOME’S
・飲食　：食べログ、ぐるなび
・美容　：ホットペッパービュティー、minimo

料金については、基本的には掲載料として月額制になっています。

プランによって価格が変動し、媒体内で上位に掲載したい場合はプランを上げる仕組みです。

◯メリット

業界をリードする媒体では、利用ユーザーが多く、自社サービスに興味関心がある多くのユーザーへのアプローチが可能になります。

◯デメリット

業界に特化した媒体になりますので、もちろん競合他社も掲載しているでしょう。

取り扱っているサービスも同じなため、差別化が難しいといったデメリットもあります。

ユーザーの目に留まる箇所への掲載や情報量の拡充が重要になりますが、掲載情報を拡充するためにはプランUPが必要な所が多いです。

DSP(Demand-Side Platform)とは、広告主(広告配信をしたい人)のプラットフォームです。

またその逆でSSP(Supply Side Platform)といったメディア(広告枠を提供したい側)のプラットフォームもあります。

需要側(DSP)と供給側(SSP)を組み合わせて利用することで、効果を最大限に発揮できる物となります。

◯メリット

年齢や性別や購買履歴を元に、細かくターゲティング出来ることがメリットとなっています。

例）自動車関連の場合
ベストカーなどのメディアへ広告を掲載する。
→ベストカーを見るユーザーは車に興味があり、且つ、その中でも年齢や性別や購買履歴などのデータや車を購入するユーザーの動きなど独自データを元に広告の掲載が可能

◯デメリット

ターゲティングが細かくできる事はメリットですが、設定を間違えると自社店舗のターゲットと少しずれたユーザーにアプローチしてしまうことがあるので注意が必要です。

また、料金についてはCPM課金（表示回数ごとの課金）が主流になります。

SNS広告はその名も通りSNS上での広告配信になります。

TwitterやInstagram、Facebookなど各種広告が可能です。

◯メリット

SNSの利用数は年々増加傾向にありますので、数多くの人々にアプローチが可能な上、費用も比較的低額から始められることがメリットになります。

また、SNSならではの拡散力を見方につけることができれば、効果を最大限に発揮できます。

◯デメリット

SNSは様々な種類があり、各媒体で利用しているユーザー層も異なります。

なのでターゲットにあった媒体選定が重要になり、間違えると効果が出ないなどということもあります。

利用する際は媒体の利用者層とターゲットがマッチしているか確認しておきましょう。

◯交通広告

交通広告には様々な種類がありますが、電車やタクシー、バスなど普段通勤などで目にしている広告のことです。

また、その他にも屋外サイネージや駅内のサイネージなども交通広告の分類になります。

オンラインとオフラインの違いとして、効果測定ができる情報が少ないことは確かですが、幅広く大勢に認知させるために誰もが毎日利用する所にアプローチをすることは効果的と言えるでしょう。

◯チラシ

ひと昔前では、チラシを手で配っている光景をよく目にしたかと思います。

しかし単純にチラシを配るだけでは受け取ってくれる人が少ないため、販促品として何かと一緒に配るやり方が主流になっています。

店舗の場合は店舗付近の駅でクーポンと一緒にチラシを配るなどの対策をしているお店も多いのではないでしょうか。

クーポンなどがついていると安くなるなら行ってみよう、というきっかけが生まれるケースも少なくないため、一度試してみてもいいかと思います。

今までオンラインについてご紹介してきましたが、オンラインと比較してオフラインは効果が出ない訳ではありません。

使い方によっては、同じくらいの効果は十分に発揮しますので、どういった対策が自社店舗に向いているかなど時間をかけて検討することをおすすめします。

ではなぜ皆揃ってWeb集客を始めているのでしょうか？

その理由は大きく分けて下記の３つです。

①利用数が多い
②ターゲットの絞り込が可能
③効果測定がわかりやすい

順番に見ていきましょう。

①利用数が多い

現在、インターネットを利用していない人はほとんどいないでしょう。

何か調べる時にスマホで検索する、通販で何かを購入するなど、さまざまな場面でインターネットが使用されています。

またWebサービスの普及により、生活する上でインターネットの使用は必要不可欠な物となりました。

Web集客を行う上で、誰もが利用しているインターネット上でアプローチが可能になれば、店舗集客を行う上でも非常に有利になります。

そのため、店舗集客で効果を出すためにWeb集客が必要となっているのです。

②ターゲットの絞り込が可能

利用者が多いインターネットで広告を掲載すれば、より多くの人が自社店舗を見てくれるため、認知度向上にも繋がります。

しかし一つ問題があります。

店舗集客を行う上で地域の問題は少なからず発生します。

北海道の店舗なのに沖縄の人にアプローチをしても意味がない、というような課題もWeb集客では解決できます。

広告の種類にもよりますが、Web集客ではターゲットの絞り込みが可能になります。

ではどういった絞り込みが可能なのでしょうか？

・ユーザーの興味関心
・ユーザーの地域
・ユーザーの年齢　etc….

こういったユーザーごとの情報を獲得できることが大きなメリットです。

通販サイトで調べていた物と関連した広告ばかり表示される、というようなことは見に覚えがあるのではないでしょうか。

例えば渋谷で車屋さんを営んでいたとします。

自社店舗で主なターゲットは、
・30代後半
・男性
・会社員
・子供が大きくなった為乗り換え
・ファミリカー

などの情報があった場合、ターゲットとなる渋谷付近、男性、車に興味がある、30代後半。のユーザーへ向けて購買履歴などの情報を元に自社店舗をアプローチが可能になります。

そういった絞り込むことで効率的にアプローチできる点がWebの強みと言えるでしょう。

③効果測定がわかりやすい

最後に効果測定についてです。

例えば、オフラインの場合、「店舗の近隣マンションに1000件ほどチラシを配りに行った」となると、効果測定の手段としては、そのチラシを持っての来店数や電話をかけてきた数など向こう側からのアクションが無いと測定ができません。

Webに置き換えた場合、そのチラシが
・何人に見られたのか？
・見た人の男女比は？
・何歳の人が一番興味を示したのか？
・どのエリアの人が一番興味関心があったのか？

などの情報がわかるようになります。

ユーザーの興味関心にあったアプローチが可能になることで、フェーズごとの戦略がたてられるようになります。

この情報量の多さがWeb集客の強みです。

今回は主にWebの活用についてご紹介させていただきました。

「オフラインと違って多数に認知させることができ、取得できる情報量も多いから、自社の店舗付近のユーザーへ広告を出そう」と思った方もいるのではないでしょうか？

もちろん間違いではありません。

しかし、それほど簡単に上手くはいかないことも事実です。

Web広告は効果検証を行いながら最適化させていくため、1～3ヶ月ほどは効果が出ないと考えた方がいいでしょう。

また、単発て1ヶ月だけ広告を出すことも可能ですが、継続的に掲載することで認知され、的確なユーザーへ情報が届くようになります。

そのため、中長期的に予算をとり運用するのがおすすめです。

店舗集客についてさまざまな種類をご紹介させていただきました。

しかし、「種類はわかったけど結局何から始めればいいの？」と思った方もいらっしゃるかもしれません。

結論としては、まずは無料で始められるGoogleマイビジネスやYahoo!プレイス、SNSを始めましょう。

無料とはいえ必要不可欠な事も事実です。

しっかりと継続的に運用することで効果も見える形で出てくるかと思います。

運用の際に気をつける点としては、ターゲットを明確化する事です。

運用を開始した際に自社で考えていたターゲットと実際のターゲットが異なっているというケースも多々あります。

そのターゲットを都度再確認し最適化する事で、自社サービスとマッチしたユーザーにアプローチが可能になるのです。

そのため、ターゲティングに注意しながら継続的に運用していくようにしましょう。