ガソリンの値段は今後どうなるのか？

ガソリンの値段の前に、そもそも原油はあと何年持つ見通しなのかを見ていきましょう。

1973年に起こったオイルショックの頃から、原油が枯渇する可能性について触れる機会が多くなったのではないでしょうか。

では、原油はあと何年持つと言われてきたのか、それぞれの年代ごとに具体的な数字を見ていきます。

・西暦1975年・・・34年（確認埋蔵量6,587億バレル）
・西暦1995年・・・45年（確認埋蔵量10,075億バレル）
・西暦2017年・・・58年（確認埋蔵量16,519億バレル）
（参考：石油連盟資料より）

意外にも、どんどん伸びてきていることがわかります。

その理由としては、主な理由は次の2つです。

・技術向上によって新たな油田の採掘が行われるようになり使用可能な原油の確認埋蔵量が増えたこと
・各種燃料使用機器の性能が向上したことによる燃料使用量の低下

などが挙げられます。

とはいえ、中国をはじめとして需要が伸びてきていることから、一概に安心してはいられません。

環境の変化によって予測が大きく変わってくるため、あくまで目安の一つとして考えておきましょう。

原油の値段が変わる要因としては、主に次の2つです。

・需要と供給のバランス
・景気動向

要因は、原油に限らずあらゆる商品と同じ仕組みです。
なお、投資市場には「原油先物」が上がっており、金融商品となっている側面もあります。

原油価格騰落の詳細については、経済産業省資源エネルギー庁で詳しく説明されています。
（参考：経済産業省資源エネルギー庁より）

需要の伸び率は鈍化しており、2019年現在では需要と供給のバランスが取れているのが現状です。

しばらくは均衡水準に落ち着くと予想されています。
（参考：三菱UFJ銀行より）

この予測からすれば、大幅な価格変動は当面なさそうです。

ただし、これはあくまで当面の話であり、国単位で急成長するような話があれば、需要の急増によってバランスが崩れないとも限りません。

また、日本の場合は原油類は全て輸入頼りのため為替の影響を受けます。

今後、現在の米中間のような貿易摩擦が発生すれば、その影響がガソリン価格に直結する可能性は考えられます。

ちなみにですが、単純にガソリンの値段は原油の金額が上がれば上がる、というような単純なものではありません。

日本の場合、ガソリンには多くの税金がかけられています。

2019年7月現在でガソリン1リットルあたり53.8円のガソリン税がかけられており、さらに消費税が課せられます。

これにより、ガソリン価格の4割近くを税金が占めてしまっている状況です。

たとえば原油価格が2倍になったとしても、単純にガソリン価格が2倍になるわけではありません。

本来のガソリン価格が2倍になったところに税金が課せられることになり、単純に2倍よりは低くなるわけです。