車の購入を検討する際に、車の購入金額を年収から考える方もいるでしょう。
年収によっておすすめの車種は異なります。
そこで本記事では、年収に対する車の購入金額の目安や年収別のおすすめ車種などについて解説していきます。
車の購入金額についてお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。
車の購入予算と年収の関係
ここでは、車の購入予算と年収の関係について解説していきます。
車の購入予算は年収の何割が目安?
車の購入予算は、一般的に年収の半分が目安だといわれています。
たとえば、年収が400万円の場合には車の購入予算は200万円程度、年収が500万円の場合には車の購入予算は250万円程度が目安だといわれています。
ただし、年収が300万円未満の場合には、この目安よりもさらに抑えた金額を予算にするのが現実的です。
しかし、頭金が多く用意できる場合には、この購入金額の目安よりも高い車を検討しても良いでしょう。
年収と予算の割合によってはローンがおすすめ
車の購入予算は年収の半分がおすすめだといわれていますが、年収が低くて欲しい車種を購入できないという方もいるでしょう。
年収が低くても安定した収入があるならば、ローンを組める可能性があります。
ローンを利用すれば、希望するグレードや車種を購入できたり、頭金の用意ができなくても車の購入が可能になります。
ただし、ローンを利用すると、利息が発生し、支払い総額が多くなる点には注意が必要です。
また、車を所有すると、ローンの返済だけでなく、税金や車検などの維持費も発生します。
ローンの返済金額や維持費を含めて家計を圧迫しない返済計画を立てることが大切です。
ローンで借りれる金額は?
ローンで借りれる金額は、年収の3割〜4割が一般的です。
たとえば、年収が500万円の方なら、150万円〜200万円程度が借入金額の目安になります。
欲しい車の金額が借入金額の目安を上回る場合には、頭金を準備するのがおすすめです。
また、ローンを利用する場合には審査があり、審査では返済比率も重要です。
返済比率の目安は、住宅ローンなどのほかの借入金額を合わせて、年収の3割までといわれています。
車を購入する際に意識すること
車を購入する際に、無理なく支払いが可能かは重要なことですが、ほかにも維持費とローンの金利を意識する必要があります。
維持費
車の維持費の内訳は、主に下記になります。
- ・車検費用
・税金
・保険料
・メンテナンス費用
・駐車場代や高速料金
実際にかかる維持費には、車を所持していると必ず発生する維持費に加え、車の使用頻度や状況、駐車場を借りているかなどによって異なる費用があります。
購入する車の金額が高額になるほど、かかる維持費も高額になる傾向にあります。
高額な車を購入する際には、月々のローンの返済額だけでなく、維持費を問題なく支払うことができるかも考えましょう。
ローンの金利
ローンを利用する場合には、金利についても意識しなければなりません。
利用するローンの種類や金融機関によって、金利は異なりますが、比較的低金利といわれる銀行ローンでも1.5%〜3%程度の金利がかかります。
返済期間を長くすると、月々の負担は減らせますが、その分利息が増えてしまい、支払い総額は多くなってしまうため注意が必要です。
車の購入時と購入後でかかる費用
ここでは、車の購入時と購入後でかかる費用について解説していきます。
車購入時にかかる費用
車購入時にかかる費用は、車両本体価格だけではありません。
車購入時に必要な費用は、以下のとおりです。
- ・オプション料金
・消費税
・諸費用
・環境性能割
それぞれの費用について解説していきます。
オプション料金
車両本体以外にも、オプションを付ける方がほとんどです。
たとえば、カーナビやETC車載機、ドアバイザーなどは運転する上で最低限あった方が良い設備といえます。
また、ほかにもサンルーフなど自分好みの車に仕上げるためのオプションなどもあります。
オプション料金はどんな装備を付けるかによって変動しますが、数十万円程度かかるのが一般的です。
消費税
車両本体価格には、消費税の10%がかかります。
400万円の車の場合には、車両本体価格に対して40万円もの消費税がかかる上に、オプション料金にも消費税がかかるため注意が必要です。
諸費
新車を取得する際には、現在乗っている車のリサイクル費用、新車の納車費用、検査登録手続き費用、車庫証明費用など、さまざまな費用が発生します。
また、希望ナンバーにする場合やディーラーに各種手続きを依頼する場合には、さらに追加で料金が必要です。
環境性能割
環境性能割は、車取得時に燃費性能に応じてかかる税金です。
登録車は0%〜3%、軽自動車は0%〜2%課税されます。
環境性能割も車両本体価格だけでなく、オプション料金を含めた金額に対して発生します。
車購入後にかかる費用
車の購入後に発生する費用は以下になります。
- ・税金
・保険料
・駐車場代
それぞれの費用について解説していきます。
税金
車を所有すると、自動車税と自動車重量税が必要です。
所有する車の排気量や重量によって、金額は異なります。
たとえば、軽自動車の場合の自動車税は1万800円、排気量が1,000cc以下の普通自動車の自動車税は2万5,000円といったように、排気量が増えるほど自動車税も高くなります。
自動車重量税は、車の購入からの経過年数によって異なります。
また、2019年10月の税制改正により、2019年10月以降に車を購入した方と1019年9月以前に車を購入した方とで、税額が異なるので注意しましょう。
保険料
車を所有すると、自賠責保険のほかに任意保険にも加入する必要があります。
金額は保険内容や年齢、対象人数などにより異なりますが、年間数万〜数十万円かかるのが一般的です。
駐車場代
自宅に駐車場がある場合には必要ありませんが、駐車場を別で借りる場合には、月に数万円程度かかります。
特に都心部になると駐車場代も高くなるため、きちんと駐車場代も考慮して車の購入金額を設定しましょう。
種類別の維持費目安
維持費は、車のタイプによっても大きく異なります。
ここでは、軽自動車、コンパクトカー、ミニバンに分けて維持費の目安をご紹介していきます。
軽自動車
軽自動車は排気量が少なく、重量も軽いため、かかる税金もほかの車に比べると安価になっています。
さらに、普通自動車よりもガソリン代も抑えられる傾向にあるのがメリットです。
軽自動車を購入した際にかかる平均的な年間の維持費は、以下になります。
自動車税 | 1万800円 |
自動車重量税 | 3,300円 |
自賠責保険料 | 1万2,550円 |
任意保険料 | 8万円 |
ガソリン代 | 8万円 |
駐車場代 | 12万円 |
車検代 | 2万5,000円 |
維持費の合計金額 | 33万1,635円 |
車の中では、維持費のかかりにくい軽自動車でも、年間で33万円程度の維持費がかかります。
コンパクトカー
コンパクトカーは軽自動車よりは重いですが、普通車の中では比較的重量が軽いのが特徴です。
コンパクトカーを購入した際にかかる平均的な年間の維持費は、以下のとおりです。
自動車税 | 3万500円 |
自動車重量税 | 1万2,300円 |
自賠責保険料 | 1万2,700円 |
任意保険料 | 8万5,000円 |
ガソリン代 | 10万円 |
駐車場代 | 12万円 |
車検代 | 3万円 |
維持費の合計金額 | 39万715円 |
コンパクトカーは、軽自動車よりも6万円程度維持費が高くなります。
ミニバン
ミニバンは車体が大きいため、重量も重く、税金をはじめとしたさまざまな費用が高額になる傾向にあります。
ミニバンを購入した際にかかる平均的な年間の維持費は、以下のとおりです。
自動車税 | 4万3,500円 |
自動車重量税 | 2万500円 |
自賠責保険料 | 1万2,700円 |
任意保険料 | 9万円 |
ガソリン代 | 13万円 |
駐車場代 | 12万円 |
車検代 | 3万5,000円 |
維持費の合計金額 | 45万1,915円 |
ミニバンの維持費は、コンパクトカーよりも6万円程度高くなります。
ミニバンは立体駐車場の場合には、高さ制限を気にしなくてならないなど、どこにでも駐車できるわけではありません。
駐車場の選択肢が少なくなり、費用が高額になる場合もあることを覚えておきましょう。
年収別おすすめな車種
ここでは、年収別におすすめな車種について解説していきます。
年収300万円以下におすすめな車種
年収300万円以下のおすすめな車種は、ダイハツ「ミライース」などの低価格の軽自動車や
トヨタの「アクア」やスバルの「ステラ」、ホンダの「フィット」などの低価格車種です。
また、無理して新車を購入しなくとも、中古車を購入すれば同じ予算でも車種の選択肢が広がります。
ただし、中古車は新車に比べて維持費が高くなる傾向にあるため、注意が必要です。
年収400万円以上におすすめな車種
年収400万円以下の場合は、トヨタの「アクア」や日産の「ノート」などの最新モデルも購入可能です。
また、ホンダの「N BOX」などの人気の軽自動車も新車で購入できます。
新車を購入するには、初期費用は高額になりますが、その分長期的に乗ることができるでしょう。
中古車を購入する場合には、グレードの高い車も選択肢に含めることができます。
ただし、中古車の場合は新車と比較して維持費が高額になる可能性があるため、注意しましょう。
年収500万円以上におすすめな車種
年収500万円以上の場合は、トヨタの「プリウス」や日産の「セレナ」など幅広い車種から選択できます。
好みや家族構成によって車のタイプを選択しましょう。
子供の年齢によっては今後の教育費があったり、住宅ローンの返済も抱えていたりする場合には、無理せずグレードを下げることも大切です。
年収600万円以上におすすめな車種
年収600万円以上ある場合には、車にかけられるお金も多くなることが予想されます。
ホンダの「オデッセイ」やマツダの「CX-8」なども新車で購入可能です。
ただし、トヨタ「ヴェルファイア」や「アルファード」のような高級ミニバンの新車は厳しいといえるでしょう。
高級ミニバンを希望する場合には、維持費を無理せず支払うことができるか検討し、中古車で探してみるのがおすすめです。
年収の割合目安よりも高い車を購入するには
年収によっておすすめの車種はあるものの、年収の割合目安よりも高い車が欲しいケースもあるでしょう。
そんなときに、年収の割合目安よりも高い車を購入する方法について解説していきます。
現金一括購入するための貯金を貯める
欲しい車がある場合には、頑張って貯金を貯めて現金一括で購入するのも良いでしょう。
上限を設定し、貯金をするのがおすすめです。
ただし、生活していく中で我慢が多すぎるとストレスが溜まってしまうため、現金一括購入する場合には、あくまで無理のない範囲で貯金するように心がけましょう。
低金利のローン会社を利用する
貯金をしてもなかなか欲しい車を購入するのは難しい場合には、低金利のローン会社を利用することを検討してみましょう。
ローンといっても、金融機関やローンの種類によって金利は大きく異なり、利用額によっては総支払額が30万円〜50万円程度の差が発生するかもしれません。
総支払額を抑えるには、少しでも低金利でローンを組むことが重要です。
低金利キャンペーンを行っているところもあるため、定期的にチェックしましょう。
中古車も検討する
新車に限定して探している方もいるでしょう。
しかし、新車は車両価格が高く、自分の年収にあったものを探すのが難しいこともあります。
そこで、中古車も含めて考えると、予算内で希望する車が見つかるかもしれません。
ただし、中古車は新車に比べると不具合が発生するリスクが高まるため、アフターフォローが充実している販売店を選ぶようにしましょう。
今乗っている車を高く売って中古車を購入する方法
今乗っている車を高く売って中古車を購入する方法もあります。
ここでは、車を高く売って車を購入する方法と、それぞれの特徴について解説していきます。
ディーラーに下取りを依頼する
今乗っている車をディーラーに下取り依頼する方法があります。
下取りをしてもらう車は他社メーカーでも中古車販売店で購入したものでも問題ありません。
新車を購入するディーラーで下取りをしてもらえば、下取りから新車購入までまとめて手続きが行えるため、店を行き来する時間や手間が省けます。
ただし、下取りしたお金はそのディーラーで新車購入する場合にしか使えないことや他社メーカーの車は下取り価格が低くなる傾向にあるため、注意が必要です。
買取店に依頼する
中古車の買取を行っている専門店に依頼すれば、どのメーカーでも中古で購入したものでも買取が可能です。
下取りと違い、売却した代金を車購入だけでなく、自由に使えるのがメリットといえます。
また、下取りよりも基本的に高額になりやすい傾向にありますが、売却するお店と購入するお店のそれぞれで書類の準備や手続きが必要になるため、時間や手間がかかるでしょう。
一括査定を依頼する
一括査定を利用すれば、一度の手続きだけで複数のお店に査定を依頼することができるため、一件一件連絡する手間や時間が省けます。
また、最も高い金額で買い取ってくれるお店で売却することが可能です。
CTN一括査定を利用すれば大手から地域密着型まで、600社以上の提携業者に査定が依頼できます。
一括査定サイトの利用料や手数料はかかりません。
自動車業界14年以上の実績があるため、安心して車を売却できます。
紹介数は高価買取店3社のみなので、営業電話が何件もかかってくる心配はありません。
CTNのネットワークにより、全国どこに住んでいても対応できます。
一括査定サイトを利用した車の売却を検討している方には、ぜひCTN一括査定をご利用ください。
まとめ
車の購入金額は、年収の5割が目安といわれています。
年収によっておすすめの車種は異なりますが、年収割合の目安以上の車に乗りたいという方もいるでしょう。
そんなときには、貯金を貯めて現金一括で購入したり、低金利のローン会社を利用したり、中古車も検討したり、今乗っている車がある場合には高く売却して車の購入資金に充てたりと、工夫しましょう。
また、車以外にも大きな資産として金、貴金属、ダイヤモンドなどがあります。
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