新車を購入するときには、車両本体価格にプラスして諸費用の支払いが必要です。
支払い総額がどれくらいになるのか知りたい方も多いのではないでしょうか。
この記事では、新車購入時の手続きにかかる諸費用の内訳を紹介しています。
支払い総額を安く抑えるためのポイントも解説しているので、新車の購入を検討されている方は参考にしてください。
新車購入時にかかる費用の内訳
まずは、新車購入時にかかる費用の内訳を紹介します。
車両本体価格・オプション料
車両本体価格とは、自動車本体のみの価格のことです。
カタログには消費税込みの車両本体価格が記載されています。
展示されている時点で装着済みのパーツは、車両本体価格に含まれているのが基本です。
車を購入する際にオプションをつけた場合は、車両本体価格の他にオプション料もかかります。
何も考えずにオプションを追加していくと費用が高額になるので、本当に必要なのか見極めることが大切です。
税金などの法定費用
車を購入するときには、法定費用とよばれる税金や保険料、手数料などの支払いが必要になります。
費用を支払うタイミングや金額の目安をチェックしていきましょう。
自動車税環境性能割
車を購入するときや譲渡されたときにかかる税金です。
自動車取得税の廃止後に導入されました。
税額の計算方法は、課税標準基準額にオプション料を足した数字に税率をかけて算出します。
課税標準基準額は車両のグレードによって決まりますが、新車の場合車両本体価格の9割が目安です。
排出ガス基準や燃費達成基準をクリアしている車は税率が低く設定されています。
自動車税種別割・軽自動車税種別割
毎年4月1日時点で車を所有しているすべての所有者に課せられる税金です。
新車購入時の翌月から3月までの税金をまとめて納める仕組みになっています。
なお軽自動車は、4月2日以降に購入した場合翌年まで自動車税が課税されません。
自家用乗用車の税額は総排気量によって異なります。
総排気量が1,000cc〜1,500cc以下の車の自動車税は、年間で35,000円です。
軽自動車の場合は排気量にかかわらず一律で10,800円に設定されています。
自動車重量税
車を新規登録するときや車検を受けるときに、車検証の有効期間分までまとめて支払う税金です。
車の用途区分や重量、新車登録からの経過年数によって税額が異なります。
エコカー減税対象車の場合は、基準の達成率に応じて25%〜50%の減税か免税を受けることができるのでエコカーはお得です。
年間税額は車両重量0.5トンごとに増えていきます。
0.5トン以下の場合は7,500円、1トン以下の場合は15,000円です。
登録から13年以上経過したときと18年以上経過したタイミングで税額が上がります。
消費税
車両本体価格やオプション料に10%課税される税金です。
たとえば300万円の車を購入する場合は30万円の消費税を支払います。
消費税は今後も増税される可能性があるので、増税前に購入して消費税の負担を抑えるようにしましょう。
リサイクル料金
車を廃棄する際の処分費用として、新車や中古車の購入時に支払う料金です。
廃車にする前に中古車として売却した場合は、リサイクル料金の還付を受けることができます。
リサイクル料金の金額はメーカーや車種によって異なるため一律ではありません。
所有する車のリサイクル料金については、自動車リサイクルシステムの公式サイトで検索できます。
自賠責保険料
交通事故の被害者の救済を目的とした保険のため、車を運転するすべての方に加入が義務付けられています。
新車の購入時に3年分、以降は2年分を車検の際に支払うのが一般的です。
保険料の金額は車種によって異なります。
年度によって見直しが行われますが、2024年度は自家用乗用自動車の場合で17,650円（24か月）です。
軽自動車は17,540円（24か月）のため、金額的に大きな違いはありません。
手数料などの諸費用
新車を購入するためには諸費用が必要です。
諸費用の一例をいくつか紹介します。
- ・検査登録代行費用
・車庫証明取得費用
・納車費用
・下取り代行費用
・希望ナンバープレート取得費用
諸費用の金額は、車両本体価格や法定費用のように必ずかかるものではありません。
新車購入にかかわる手続きは自分でもできますが、業者に代行を依頼した場合は手数料がかかることを把握しておきましょう。
新車購入費用の平均相場
新車を購入する場合どれくらいの予算を用意するべきなのでしょうか。
新車購入費用の平均相場を紹介します。
車両本体価格の平均相場
新車の車両本体価格の平均は、軽自動車の場合は100万円前後、普通自動車の場合は200万円〜300万円です。
どちらも合わせると170万円くらいが車両本体価格の平均と言えます。
車種別の車両本体価格の相場は、次のとおりです。
- ・セダン：300万円〜500万円
・ミニバン：200万円〜400万円
・コンパクトカー：150万円〜250万円
・クーペ：500万円以上
・ワゴン：300万〜500万円
・SUV：300万〜500万円
・車両本体価格は選ぶグレードやオプションによっても変動します。
用意できる予算に合った価格帯の車種を選択しましょう。
初期費用の平均相場
新車を購入する際に必要な初期費用の平均は、車両本体価格の1割〜2割程度とされています。
つまり100万円の新車を購入するためには、10万円〜20万円の初期費用が必要です。
メーカーオプションやディーラーオプションをつける場合は、初期費用が平均よりも高額になりやすいので注意してください。
新車購入費用を安く抑えるためのポイント
予算にあまり余裕がない場合は、購入費用を抑えるための工夫が必要です。
新車の購入費用を安く抑えるためのポイントを解説します。
燃費性能の高い車を選ぶ
燃費性能が優れている車は、自動車重量税の優遇措置を受けることができます。
エコカー減税の対象になっている車は、次のとおりです。
- ・電気自動車
・燃料電池自動車
・天然ガス自動車
・プラグインハイブリッド車
・クリーンディーゼル車
ただし電気自動車は2026年4月まで適用されますが、それ以外の車は2024年1月から燃費基準が段階的に引き上げられる予定です。
これから新車を購入される方は、減税対象車種の情報をチェックしておきましょう。
安く購入できる時期を狙う
ディーラーや自動車販売店には、値引きをしても車を売りたい時期があります。
それは中間決算期にあたる9月や決算期の12月です。
営業担当者は目標を達成するために一台でも多くの車を売る必要があるため、普段よりも大幅な値引きが期待できます。
7月〜8月、12月もボーナス商戦でセールが開催されるため、普段よりも新車を安く購入できる確率が高いです。
成約でオプションプレゼントなどのお得なキャンペーンを実施している店舗もあるので、セールの情報はいち早くチェックしておきましょう。
手続きを自分で済ませる
新車を購入するための手続きを自分で行うと諸費用が節約できます。
代行を依頼した場合の手数料の目安は、次のとおりです。
- ・検査登録：10,000円〜30,000円
・車庫証明：10,000円〜30,000円
・納車：10,000円前後
・希望ナンバー取得：10,000円〜20,000円
手続きに手間や時間はかかりますが、自分で手続きをすればかかる費用が数千円になります。
手続き自体の難易度はそこまで高くありません。
諸費用を抑えたいなら、手続きを業者に依頼するのはやめましょう。
値引き交渉をする
新車を安く購入したいなら、値引き交渉に挑戦してみましょう。
値引き交渉を成功させるためのコツは、次のとおりです。
- ・事前に相場価格を調べておく
・複数の業者から見積もりをとる
・オプションをつける
・低姿勢な態度を心がける
商談に向かう前に値引き相場のリサーチを忘れずに行ってください。
競合店舗から見積もりをとって、価格や条件を比較すれば値下げ交渉がスムーズに進みます。
ディーラーでは車両本体価格の値下げ割合が決まっているため、上限のないオプションでの割引を狙います。
営業担当者に横柄な態度をとってしまうと印象が悪くなるので、値引きしてもらえるよう誠実な態度を心がけましょう。
新車購入後にかかる維持費用
無事に予算内で新車を購入できても、車を所有し続けるためには費用の負担が必要です。
新車購入後にかかる維持費用について解説します。
税金
自動車税は新車や中古車にかかわらず毎年4月1日のタイミングで車を所有している限り課税されます。
新車登録から13年、18年以上経過すると税額が高くなる仕組みなので、購入した車に長く乗り続けたい方は注意しましょう。
自動車重量税は、車検を受けるたびに2年分を一度に支払う必要があります。
税金は車を所有している間は間違いなく課税される費用になるため、計画的に用意しておきましょう。
保険料
自賠責保険料は強制保険のため、車を購入した後は車検の時期を迎えるたびに2年分支払う必要があります。
自賠責保険とは別に任意保険に加入する場合は、任意保険料の支払いも必要です。
任意保険は加入の義務がないため、未加入を選択する場合は保険料の支払いが不要になります。
任意保険料の支払い方法は年払いではなく、月払いか年払いを選択することが可能です。
年払いにすると保険料が割引されてお得になります。
任意保険料は年齢や補償内容によって変動するため、高すぎる場合は契約内容の見直しがおすすめです。
燃料費
燃料費は走行距離に応じて負担する金額が変わります。
ガソリン代の平均相場はひと月あたり5000円〜6000円です。
年間では60,000円前後の燃料費がかかる計算になります。
急発進や急加速、アイドリングストップをやめるだけで、ガソリン消費を抑えることが可能です。
燃料費を節約するためにエコドライブを心がけましょう。
メンテナンス費
車には消耗品が多数あるため、定期的に交換やメンテナンスを行う必要があります。
メンテナンス費用の目安は、次のとおりです。
- ・エンジンオイルの交換：5,000円〜6,000円
・バッテリー交換：10,000円〜20,000円
・エンジンオイルフィルターの交換：5,000円前後
・ブレーキオイルの交換：5,000円〜7,000円
・ブレーキパッドの交換：10,000円〜30,000円
1年間のメンテナンス費用の相場は30,000円前後になります。
車が古くなってくると故障箇所が増えてくるため、メンテナンス費用は高額になりやすいです。
車の寿命を伸ばすためにこまめなメンテナンスを心がけましょう。
車検費用
車検のタイミングは新車登録からは3年後、以降は2年おきのペースです。
費用は車種や車の状態によって異なりますが、何も問題がない場合でも6万〜10万円くらいかかります。
内訳は車検基本料と法定費用、部品交換・メンテナンス費用の3つです。
車検に合格しないと公道を走行することはできません。
日頃から定期検査を受けておけば、車検のときに高額な修理費用を請求されることはないでしょう。
新車購入費用が用意できない場合の対処法
最後に新車購入費用が用意できない場合の対処法を解説します。
マイカーローンを利用する
マイカーローンはディーラーや金融機関が提供している車の支払い方法です。
新車購入費用を一度に負担する必要はなくなりますが、毎月利子の支払いが必要になるため返済総額は現金一括払いよりも多くなります。
返済期間や借入金額によっては生活が苦しくなることもあるので、毎月の返済金額をシミュレーションしてからローンの利用を検討しましょう。
カーリースを検討する
初期費用の支払いが難しい場合は、毎月定額のリース料金を支払うだけで新車に乗れるカーリースがおすすめです。
法定費用や車検費用はリース料金に含まれているため、維持費用が別途でかかることはありません。
乗り出し価格が高くて購入を諦めていた車に乗ることもできるでしょう。
レンタカーやカーシェアリングを利用する
車の使用頻度が低い場合は、必要な日だけ車を借りるレンタカーか時間で車を借りるカーシェアリングがおすすめです。
どちらも維持費用や初期費用は不要となります。
初回登録を済ませれば次回から手続きが簡素化できるのが魅力です。
まとめ
今回は新車を購入する際の費用の内訳について解説しました。
初期費用は車両本体価格にプラスして1割〜2割程度必要です。
オプションをたくさんつけてしまうと、初期費用が跳ね上がるので注意しましょう。
購入時期によっては新車でも安く買えるチャンスがあります。
値下げ交渉のポイントを頭に入れて、少しでも安く憧れの新車を手に入れましょう。
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